月別アーカイブ: 2005年11月

地産地消1

地産地消とは一見エコロジー的思考であるが、19世紀までは輸送技術の問題で地産地消以外の選択肢はなかったのである。
局所的に問題が解決されることは、ほとんど効果的ではないという事実として、バイオスフィアの空気や太陽の光でさえ地産地消ではないことを思い起こせば十分である。これらはエコロジーシステムの予測できない全体のシステムを構成している。地産地消こそは<Think global,Act local. >思考の必然的な結果である。

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地産地消2

地産地消とは兵站学を裏返しにした思考である。あらゆるモノを、つまり資源とエネルギー、食料を地産地消にすれば、世界中の軍隊は短時間に消滅するだろう。地産地消とは長期的に軍隊が駐留する場合には、外部からの食料補給に依存しない場合を想定した対処法である。この種の擬似自給自足体制は、第2次世界大戦中でも経験されている。食糧難を想定した自給自足体制は、基本的な軍隊のための兵站線である。冷戦構造が終焉した後の過疎化は兵站線に弱点を生んでいる。

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耐震強度

頻度の高い乱気流に耐える航空機の構造計算を設計者が無視した場合、墜落というリスクから罰則がなくても科学的な<耐震強度>をけっして偽造できなくなっている。
しかし、耐震基準を満たさない状態の建築が施行できるのは、第2次世界大戦後の構造物が人間の寿命からみれば頻度が高くなった大地震に対して十分に適応していない国家の建築構造物の許認可制度という法律が、<耐震強度>を規定してきたからにほかならない。
死の確率の薄い人工物のデザインの革新は、常に緩やかで曖昧である。
言い換えれば、航空機では飛行のテクノロジーが基準を自主的に作り出すが、建築では大地に根ざした不動のテクノロジーや土地資本主義が、構造デザインを停滞させ死の危険性を許容してきたのである。
今後10年間の大地震が引き起こす構造物の倒壊による死亡率の予測が、航空機事故による死亡率よりも遥かに高い場合、建築のテクノロジーは短期間に変貌するだろう。

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構造デザイン2

常に振動していることを設計の前提にしているのは、航空機である。
したがって航空機は高速で飛行中に、建築の<耐震強度>を遥かに超える乱気流に突入しても気体は分解しない安全な設計になっている。ジャンボジェットは、常時500人が居住する空飛ぶマンションである。ボーイング747の場合、過去30年間飛行で機体損失事故は計30回、総計2843人が死亡している。
マンションが高価で安全性に欠けるのは、明らかに重すぎるからであり、航空機の設計法を導入していないからである。

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