原子から細胞そして太陽系から銀河宇宙までのミクロ宇宙とマクロ宇宙のすべての中で、固体的建築システムだけが振動に怯えている。

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「郷に入っては郷に従う 」とは、新しい土地に来たら、その土地の風俗・習慣に従うのが処世の法のことである。その法の起源は律令制であり、地方行政における社会組織の最小単位であった。２１世紀の農村と都市の対立は増大している。なぜならこの郷が、地方自治の要である単位として生き残っているからである。郷の構成員にも異なった郷の間にも互いに情報を共有するシステムがない。まして情報の公開と共有が望めない人口１万人以下の中三間地域は無数にある（それらは財政難を理由に段階的に合併され続けている。銀行の統廃合と同じように）。

征服するには領土を分断しなければならなかったが、２１世紀の情報分断型として、新たな自由主義経済モデルが構築されようとしている。
そのアジェンダに＜Think global,Act local. ＞が引用されるのは偶然ではない。
この命令形に潜む「征服するには分断する」回路を読み取らない限り、グローバリズムは加速するしかないだろう。市場の原理主義は、グローバリゼイションという最大規模の球状の「郷」を再構築するために処世の法ではなく経済学を装って考案され、政治的支配の限界を覆い隠した。

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人間が呼吸する空気は、至る所にかなり豊富にあったので、空気の利用は簡単に独占できなかった。
また、池や湖、川、小川そして井戸は無数に存在したので、料金メーター付きの給水システムを広範囲に独占できるビジネスにすることは不可能だった。
物理的エネルギーの発生機と、料金メーターで計量されるエネルギーの流通・遮断システムを開発・製造・設置し、そして支配した者が、最終的に国家経済を支配できるという認識に基づいて行動し実際に成功したＪ・ Ｐ・モルガンは、２０世紀の経済的権力機構の最初の巨人となった。彼は資産を国外に隠すことができる最初の国際金融業者だった（実際に１９１３年に死去したＪ・Ｐ・モルガンの遺産は驚くほど少なかった）。その上彼には、電力会社と銅山および銅から製造されるあらゆる電気製品の製造には必要な労働力が最小限で済むため、最大限の利益をもたらすビジネスとなることがわかっていた。Ｊ・ Ｐ・モルガンは２１世紀においても有数の国際的金融機関である。
しかし、電力会社と電気製品の関係はネットワーク会社とパソコンの関係に置き換えられ、２１世紀の経済的権力機構の巨人は完全に入れ替わった。

地球上の全企業のなかで、株式時価総額がマイクロソフト社に次いで高いのは、金融業者ＧＥである。金融王Ｊ・Ｐ・モルガンの直系は、投資銀行としてモルガン・スタンレーを設立し、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、ＵＳスチールなど、アメリカの巨大企業の重役として君臨している。

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地産地消とは一見エコロジー的思考であるが、１９世紀までは輸送技術の問題で地産地消以外の選択肢はなかったのである。
局所的に問題が解決されることは、ほとんど効果的ではないという事実として、バイオスフィアの空気や太陽の光でさえ地産地消ではないことを思い起こせば十分である。これらはエコロジーシステムの予測できない全体のシステムを構成している。地産地消こそは＜Think global,Act local. ＞思考の必然的な結果である。

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地産地消とは兵站学を裏返しにした思考である。あらゆるモノを、つまり資源とエネルギー、食料を地産地消にすれば、世界中の軍隊は短時間に消滅するだろう。地産地消とは長期的に軍隊が駐留する場合には、外部からの食料補給に依存しない場合を想定した対処法である。この種の擬似自給自足体制は、第２次世界大戦中でも経験されている。食糧難を想定した自給自足体制は、基本的な軍隊のための兵站線である。冷戦構造が終焉した後の過疎化は兵站線に弱点を生んでいる。

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バイオスフィアのシステムに、生き延びるための兵站線は存在しない。

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頻度の高い乱気流に耐える航空機の構造計算を設計者が無視した場合、墜落というリスクから罰則がなくても科学的な＜耐震強度＞をけっして偽造できなくなっている。
しかし、耐震基準を満たさない状態の建築が施行できるのは、第２次世界大戦後の構造物が人間の寿命からみれば頻度が高くなった大地震に対して十分に適応していない国家の建築構造物の許認可制度という法律が、＜耐震強度＞を規定してきたからにほかならない。
死の確率の薄い人工物のデザインの革新は、常に緩やかで曖昧である。
言い換えれば、航空機では飛行のテクノロジーが基準を自主的に作り出すが、建築では大地に根ざした不動のテクノロジーや土地資本主義が、構造デザインを停滞させ死の危険性を許容してきたのである。
今後１０年間の大地震が引き起こす構造物の倒壊による死亡率の予測が、航空機事故による死亡率よりも遥かに高い場合、建築のテクノロジーは短期間に変貌するだろう。

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お歳暮の商品券とは本質的に贈与であり、ギフトトークン（gift token）である。ギフト（gift）とは、生まれつき備わった自然に発揮される天賦の才のことでもある。しかし、贈与（gift）の起源には、人々の生活の豊かさと楽しみ、そして毒の両義性がある。実際にインターネット社会では、無料という楽しみを装った二義性のサービスがますます露出している。

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バイオスフィアにはすべての人間を養う物理的資源は十分にあったが、
地球の物理的な富を効果的に利用するノウハウという超物理的資源が不足していた。十分なノウハウを蓄積するには、再生的な宇宙を統治する知的完全無欠性を純粋に信頼し、試行錯誤による経験とシナジー的に獲得された叡智とを結合させなければならなかったが、ついにそのすべてを利用する段階に至った。
それは１９６９年である。

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冷戦構造が加速した人口爆発はまさしく、
貧困に捕らわれた人々の間で起きている。
飢えて死に瀕したすべての人間を養うだけでなく、
全惑星を取り巻く悲惨な貧困を緩和するコストは、
非共産主義圏の金融システムと共に、
世界規模の大量生産と大量流通の
あらゆる投機的企業を始動させるすべての金融資産を支配する
＜システム＞が所有する年間の全配当収入の僅か三パーセントに過ぎない。
この情報を決して共有しない＜サブシステム＞が義務教育である。

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